昨日、日本政策金融公庫さんが事務局の若手農業者の勉強会が秋田で開催されました。
参加いただいた皆様本当にありがとうございました。
申込みの出足が鈍く不安でしたが、結果的には約70名の参加（公式発表？）があったようです。
事前申込みで50名ちょっとでしたが、それに当日参加の方もおり、事務局の公庫の方々（約10名）含めれば新聞の数字ぐらいになるかと…(^^;;
今回は野菜などの県内での販売などを考えるために、県内で飲食店を10店舗ほど経営されている会社、秋田市にある卸売市場の仲卸のお二人の社長のお話をお聞きしました。
飲食店さんは価格よりは品質で勝負されているお店が主体なだけあって、理由がしっかりしている高付加価値の野菜などが求められる点、また品質で勝負しているとは言っても、食材原価にはシビアで、素材をそのままお客さんに出さない（切り刻んだり、煮込んだりするような）野菜は、規格外などを求めている点、などをお話されていました。
仲卸さんは、産地との契約、カットや袋詰めなどの加工場やコールドチェーンの配送センターなども持ち、スーパー、量販店のバックヤード機能を担ったり、また、農家の選果場機能も取り入れるなどしていました。
農家にとっては、選果や包装の負担がなくなるというメリットがある一方、選果などの手間賃分が安くなるわけで、もろ手を挙げて喜べるわけではないでしょうが、それでも、様々な出荷・販売の形態が選べるのはいいことではないかと思います。
ちなみに秋田の卸売市場の県内産野菜の取扱量はわずか１５％。元々の県内の野菜生産量が少ないのもありますが、それと共に県外に直接出荷されてしまっていることも一因としてはあるようです。
一消費者としては、地元で普通に地元の野菜が食べられると嬉しいんですけどねー。
（我が家は「あきたこまち」しか作っていないので、野菜については消費者。）
また、飲食店の社長さんが、他社・異業種との協業・連携といった場合には、「農家自身の自立がなければいけない。自立した上での連携でないと互いに依存するだけ。」と言うのが、印象的でした。
今回のセミナーが参加された農家に少しでも参考になればと思います。
